案件名：
【オリジナルパッケージ・口紙タグ製作のご相談】小ロット対応できる業者様を探しています
| 募集期限 | 2025年05月30日まで募集受付 |
|---|---|
| 応募受付後の売り手への返答目安 | 2025年06月03日を目安に返答されます |
| 商談状況 | 応募数：4件 内、 商談中：3件 |
| 案件内容 | 現在、当方では下記のようなパッケージおよび靴下用の口紙タグの製作を検討しており、対応可能な業者様を探しております。 【ご依頼検討内容】 ① 黒ベースの高級感あるパッケージ箱（写真参照） ・素材：紙箱（厚紙ベース希望） ・印刷：金箔押し、または金色印刷（メタリック調）をご提案いただけると嬉しいです ・ロゴ入り、フタ付き構造（内箱・外箱あり） ・サイズは既製品に近いもので応相談 ・小ロット（50個～100個程度）対応希望 ・納期目安と概算費用 ② 靴下用の口紙タグ（折り込み式／画像あり） ・素材：光沢のある紙（黒ベース） ・印刷：金色ロゴ（箔押しまたは印刷） ・サイズ、折り仕様、ロゴの挿入方法などは要相談 ・こちらも小ロット対応希望 ご提案可能な素材や過去の製作事例があれば、そちらもぜひ併せてご紹介いただけますと幸いです。 東京近郊または国内業者様を優先的に検討しております。 ご対応いただける業者様、もしくは情報をお持ちの方がいらっしゃいましたらご提案をお願いいたします。 |
|---|---|
| 予算 | ご相談 |
| 図面／資料 | |
| 頻度 | 継続可能性あり |
| メッセージ | 資料（見積書、提案書、カタログ等）があれば添付してください |
| 取引対象地域 | 北海道、東北、関東、信越、北陸、東海、近畿、中国、四国、九州、沖縄 |
質問・回答コーナー ※この案件に関する事前質問と回答の一覧
-
：買い手 
：売り手 -
売り手
2025年05月08日 18時13分
ロット50個～100個とありますが外箱50個の場合、内箱250個、口紙タグ250個で1セットと考えればよろしいでしょうか？
-
売り手
2025年05月12日 13時45分
パッケージとタグのお見積りを行うにあたり、寸法をお聞きしてもよろしいでしょうか。
この案件に応募するには［応募する］ボタンを押して進んでください。
| この募集企業の概要 | |||||
|---|---|---|---|---|---|
| 社名 | ログインするとこの募集企業の概要を表示します。※クリックしてログイン | ||||
| 都道府県 | |||||
| 資本金 | 従業員数 | ||||
| 設立・創業 | 所属団体 | ||||
| 業種 | |||||
| この募集企業のこれまでの商談実績 （本件も含む） | |||||
|---|---|---|---|---|---|
| 募集案件数 | 2件 | 商談実績数 | 2件 | 商談成立数 | 0件 |
案件へのご提案について
※ログインすると、案件への応募（提案）や質問、詳細を確認することができます。
※応募（提案）は１社につき１度のみとなっています。
※「質問」は応募の事前確認の場です。入力された内容はすべての方に公開されます。
※詳細な情報が分からなくても、過去の実績や自社のPRをなるべく盛り込み、買い手へご応募ください。
※詳細なご提案やお見積りは、買い手からの商談申込後、個別に行ってください。
| ・・＞商談モールの利用方法／はじめて利用される方（売り手）はこちら |
【パスワード設定ルール・アカウントロックについて】
◆パスワードが半角の英数字（アルファベット（大文字・小文字）、数字）の両方を含む8文字以上であれば、ログインいただけます。これに満たないパスワードの場合は、あらかじめパスワードの再設定のうえ、ログインをお願いします。
◆ログインに一定回数以上誤った場合、アカウントがロック状態となり、ログインができなくなります。アカウントロック後、ユーザー登録アドレス宛にメールをお送りします。メールに記載の方法に従って、ロック解除をお願いします。
| 商談モール売り手メニュー |
|---|
| 利用方法 |
| 案件一覧 |
| 【必読】商取引を始める前に |
| 新着案件メール設定 |
| 応募済み案件 |
| 保存した検討リスト |
| よくある質問（商談モール） |
■ 商取引をはじめる前に
「ザ・商談モール」では、利用規約に基づいて買い手企業より申請された「買いたい案件情報」を原則として、そのまま掲載しております。
掲載情報については「利用規約」に従い、あくまで利用者の責任においてご利用ください。
「ザ・商談モール」に関するお問い合わせは、ザ・ビジネスモール事務局（大阪商工会議所内）までお願いします。
「ザ・商談モール」は大阪商工会議所と事業に参加する各地商工会議所等（以下「登録団体」という）の責任のもとで運営するものであり、実施されるサービスについては日本商工会議所及び登録団体でない各地商工会議所が実施・関与するものではありません。 （免責事項参照）