【重要なお知らせ:パスワードポリシーの変更・アカウントロックについて】
◆パスワードが半角の英数字(アルファベット(大文字・小文字)、数字)の両方を含む8文字以上であれば、ログインいただけます。これに満たないパスワードの場合は、あらかじめパスワードの再設定のうえ、ログインをお願いします。
◆ログインに一定回数以上誤った場合、アカウントがロック状態となり、ログインができなくなります。アカウントロック後、ユーザー登録アドレス宛にメールをお送りします。メールに記載の方法に従って、ロック解除をお願いします。
受付終了
案件名:
堺の包丁を卸し売りしてくれる企業、工房を募集します
募集期限 | 2023年02月24日まで募集受付 |
---|---|
応募受付後の売り手への返答目安 | 2023年02月24日を目安に返答されます |
商談状況 | 応募数:1件 内、 商談中:1件 |
案件内容 | 海外に販売する 堺の地場製品の包丁および 関連商品を卸売りしてくれる企業、工房を募集します。 一緒に商品開発が行えるとより幸いです。 |
---|---|
予算 | ご相談 |
条件・支払い方法 | 御社のご希望をお聞かせ願います |
頻度 | 継続可能性あり |
取引対象地域 | 近畿 |
質問・回答コーナー ※この案件に関する事前質問と回答の一覧
-
:買い手 :売り手
-
売り手
2023年01月25日 15時22分
ご確認願います。
1、ご希望エリアは違いますが東京にて卸が可能。
2、包丁商品開発について、オリジナル包丁製作ご相談可能です。
ただし、エリアが関東になります。
お役に立てればと思います。 -
買い手
2023年01月25日 16時54分
ご提案ありがとうございます
当方 拠点が関西なもので 堺の包丁が 有名ですので まずは 堺の包丁を指定しましたが、和包丁全般で話は進めていけます
具体的な 産地 教えていただければと思います
商品開発に関しては 包丁は 商品開発要素が 余り無い為 包丁と砥石と鞘の組み合わせで販売していこうと思います。
東京であれば 江戸切子 は 次に 募集しようと思っていました
切子は 江戸切子、薩摩切子、天満切子があり 伝統的 デザインに加えて アイデアがあります
包丁に関しては 10000円から20000円クラスの包丁を選定します
左用の包丁を標準的に販売する予定です
堺は左用の価格差分は分かっていますので 条件提示願えればと思います
当方は まず サンプル購入で1、2本 その後 10本から50本ぐらいで 継続的に注文予定です
当方は伝統工芸品、地域工房品を全般に商品増やしていく考えです
-
売り手
2023年01月25日 18時14分
ご連絡有難うございます。
確認させていただきます。 -
買い手
2023年01月25日 18時25分
ご確認の上返答お待ちしています。 -
売り手
2023年02月22日 16時28分
包丁産地は岐阜の関市になりますが、募集外でしょうか
募集企業の概要 | |||||
---|---|---|---|---|---|
社名 | ログインすると募集企業の概要を表示します。※クリックしてログイン | ||||
都道府県 | |||||
資本金 | 従業員数 | ||||
設立・創業 | 所属団体 | ||||
業種 |
募集企業のこれまでの商談実績 (本件も含む) | |||||
---|---|---|---|---|---|
募集案件数 | 1件 | 商談実績数 | 1件 | 商談成立数 | 0件 |
案件へのご提案について
※ログインすると、案件への応募(提案)や質問、詳細を確認することができます。
※応募(提案)は1社につき1度のみとなっています。
※「質問」は応募の事前確認の場です。入力された内容はすべての方に公開されます。
※詳細な情報が分からなくても、過去の実績や自社のPRをなるべく盛り込み、買い手へご応募ください。
※詳細なご提案やお見積りは、買い手からの商談申込後、個別に行ってください。
・・>商談モールの利用方法/はじめて利用される方(売り手)はこちら |
商談モール売り手メニュー |
---|
利用方法 |
案件一覧 |
【必読】商取引を始める前に |
新着案件メール設定 |
応募済み案件 |
保存した検討リスト |
よくある質問(商談モール) |
■ 商取引をはじめる前に
「ザ・商談モール」では、利用規約に基づいて買い手企業より申請された「買いたい案件情報」を原則として、そのまま掲載しております。
掲載情報については「利用規約」に従い、あくまで利用者の責任においてご利用ください。
「ザ・商談モール」に関するお問い合わせは、ザ・ビジネスモール事務局(大阪商工会議所内)までお願いします。
「ザ・商談モール」は大阪商工会議所と事業に参加する各地商工会議所等(以下「登録団体」という)の責任のもとで運営するものであり、実施されるサービスについては日本商工会議所及び登録団体でない各地商工会議所が実施・関与するものではありません。 (免責事項参照)